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空間的につながりを生む配慮が有効

2011.12.16

東京都中野区で一九八五年に実施した調査では、三九九世帯の三世代世帯(持家率九万八パーセント)のうち〈同居〉は七四・四パーセントにとどまり、あとは〈分居〉一一・八パーセント、〈隣居〉ニニ・八パーセントとなっていた。また、老人夫婦世帯(持家率七五・五パーセント)の一九・六パーセント、老人独居世帯(持家率五四・〇パーセント)。独立しつつ、つながりをもち得る、これら中間的形態が増加傾向にあることは確かである。

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この形態が、しかし、公的住宅で最も実現しにくい住み方となっていることは今後の課題のひとつであろう。すでに実施例もある、親子二世帯をセットにして団地に申し込む制度のほか、単身者用も含む多様な住戸型を混在させて、それをうまく利用し合うといったシステム、また、老人アパートを地域に分散配置させるなど、方法はいろいろありそうである。老人と家族のつながりを生むには、それぞれの家族関係に適合した住み方が実現されることが必要で、それができないと、たとえ同居してもよいつながりは生まれないのである。このことが満たされた上で、空間的につながりを生む配慮が有効である。





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